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2014年01月14日
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【アプリ企画者向け】スマホアプリを制作したいと思った時に最初に知っておくべき10のこと

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「スマホを持っているのでユーザとしては使っているけれど、そもそも、アプリってどうやったら出せるのだろう?」スマホアプリ関連の仕事をしていると、お客さまからよくご質問頂きます。

エンジニア向けの情報はたくさんありますが、エンジニアでない人向けにはわかりにくいものも多いです。そこで、iPhoneアプリ・Androidアプリを制作するにあたって、まず最初に知っておくべきことをまとめてみました。

 

iOS Developer ProgramとAndroidデベロッパー登録

iPhoneアプリを配布するためにはiOS Developer Programにアカウントを作成する必要があります。法人の場合は、企業の存在確認があるなど、1企業1アカウントしか作成することができません。

Androidアプリを配布するためには、Androidデベロッパー登録というものが必要です。こちらは、iOS Developer Programと異なり、複数のアカウントを持つことができ、また、企業の存在確認などはありません。

なお、iOS Developer Programは年額8,400円(為替相場によって変わる可能性あり)、Androidデベロッパー登録は初期に$25必要となります。iOS Developer Programは、1年後に年会費を払い忘れるとアカウントが停止され、アプリがダウンロードできなくなりますので注意が必要です。

 

iPhoneは審査があって、Googleは審査がない

iPhoneの場合、Apple社による厳しい審査があります。審査基準は「App Store Review Guidelines」に記載されており、技術的なことからコンテンツ内容についてなど、多岐にわたって定義されています。審査基準は非常にたくさんあり、ここで紹介しきれないので、アプリを作る際に、開発会社さんと相談しながら企画を検討していくと良いでしょう。

なお、審査には平均1〜2週間かかるため、リリース日が決まっている場合は余裕をもって、遅くとも2週間前には申請をした方が良いです。なお、リジェクト(審査不合格)となるケースもあり、かつ、意外と1回くらいはリジェクトされることも多いため、それを考慮したスケジュールがベストです。

一方、Androidの場合は審査はなく、即日リリースすることができます。しかし、Googleの規約に違反していると、後から削除されることがありますが、Appleに比べてかなり基準が緩いため、ほとんど意識することはないと思います。

 

アプリの配布方法

iPhoneの場合は、App Storeというアプリストアからダウンロードします。Androidも原則Google Playというアプリストアからダウンロードしますが、設定によってはメール等で配布することもできるようになりますが、一般ユーザに配布する場合は、前者の方法になります。

なお、「自社のサイトからダウンロードさせたい」というお話を頂くことはありますが、iPhoneの場合はそのようなことはできず、原則、iOS・Androidのアプリストアから配布することになります。

 

有料アプリの手数料

App Store・Google Playで有料アプリを配布する場合、Apple・Googleに販売手数料として30%引かれます。そのため、実際の販売価格の70%の金額がApple・Googleから入金されることになります。

 

iPhoneアプリとAndroidアプリは別のプログラム

基本的に、iPhoneアプリはObjective-C、AndroidアプリはJavaというプログラミング言語で開発します。Objective-CとJavaは全く別言語であり、また、アプリの仕組みも異なるため、同じ内容のアプリでも、別のプログラムを2つ作ることになります。

そのため、「iPhoneとAndroidでプログラムを共通化できないのか」というご質問を頂くことがありますが、基本的には別の技術であるためできません。

しかし、近年、Titaniumなどの新しい技術が出てきており、これらの技術を活用すると、1つのプログラムからiPhoneアプリ・Androidアプリの両方を生成することができます。非常に便利ですが、当然ながら制約もありますので、アプリ要件に応じて、活用できるかどうか見極める必要があります。

 

アプリは、OSのバージョンアップ対応が必要

iOS・Androidともに、1年に1回ほど、メジャーバージョンアップがあり、そのたびに、機能の追加・古い機能の廃止・見た目の変更など、アプリに影響のある変更が含まれていることがあります。その場合、新OSに対応するための改修を加えて、アプリをバージョンアップする必要があります。

新規開発の予算しか確保しておらず、OSバージョンアップ対応の予算が確保できていない、というお話をたびたび聞きます。開発会社さんと相談して、いつ頃OSバージョンアップがありそうなのかを確認した上で計画を立てると良いと思います。

 

iPhoneアプリはバージョンアップ時も審査がある

iPhoneの場合は、バージョンアップの時もAppleによる審査があり、新規リリース時と同程度(1〜2週間)かかります。「バージョンアップ時は審査が軽いのではないか」と聞かれることが多いのですが、感覚的には、新規時と審査にかかる時間は変わらないようです。

Googleと異なり、即時バージョンアップはできないため、入念なテストや計画的な進め方が必要となります。

 

バージョンアップ申請しないと変更できないものがある

アプリ自体は当然バージョンアップしないと変更できませんが、iPhone向けアプリストア(App Store)に掲載している情報でも、バージョンアップ申請しないと変更できないものがあります。

アプリ名・カテゴリ・検索用キーワード・アプリアイコン・スクリーンショットを変更したい場合は、再度申請・審査が必要になるため注意が必要です。

 

アプリのプロモーション

アプリをリリースすると勝手にダウンロードされる、なんて夢の様なことはありません。ウェブサイトに集客するために色々と取り組むのと同様、ダウンロードしてもらうためのプロモーションが必要となります。

アプリのプロモーションについては、【まとめ】App Store・Google Playからダウンロードしてもらうためのプロモーション手法でまとめていますので参考にして下さい。

 

ウェブサイトとアプリのメリット・デメリット

「スマホ対応ウェブサイトとアプリの違いはなにか、どちらにすべきか」というご質問をよく頂きます。これについては、「スマホアプリ」と「サイトのスマホ対応」、それぞれのメリット・デメリット〜前編でまとめています。

 

まずは「アプリを出すためのはじめの一歩」としての情報をまとめてみました。実際にアプリを出すにあたっては、他にも色々と注意点等がありますので、色々と相談できる開発会社と一緒の企画を考えていけると良いと思います。

 

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